在宅勤務を快適にするテレワークスペースの増築リフォーム!その注意点とは

(2020年07月20日)

こんにちは!スタッフ森です。

テレワークの生産性をあげるためには、家の環境や用事に振り回されず仕事ができることが大切なポイントですよね。

今後また在宅勤務も増えていくことを考えると快適なワークスペースはステイホームの必須事項といえるかもしれません。

人生100年時代の就労は70歳までという声も聞かれる昨今、働く環境は積極的に整えていきたいものです。

 

今回は敷地に余裕があって書斎やワークスペースを増築したいと考えている方にそのメリット&デメリットと注意点をお伝えしたいと思います!

出典:FORWARD Design | Architecture – Houzz

 

増築リフォームとは

増築リフォームとは既存の住宅に追加で建物を作り居住スペースを拡充することです。新たに部屋を建て増すため、当然住宅の床面積は増えることになります。

例えば、部屋の一方向の壁を破って庭に居住スペースを増やしたり、平屋建ての家屋を二階建てにするようなリフォームが増築にあたります。一度解体して建て直すよりも、元ある住宅に部屋を増やすリフォームなので、工事期間も短く費用を抑えてリフォームできると言われています。

 

 

 

増築リフォームのメリット

①工事費用をおさえられる
②工事期間が比較的短い
③住みながらリフォームできる

改築と違い取り壊しがないので解体費用などがかからず、工期も短くなり、敷地内でも居住部分とは別の場所に建てるのでリフォーム時に引っ越しをしなくて済みます。

 

増築リフォームのデメリット

①敷地面積によっては行えないことがある
②増築した部分と既存の部分に統一感がなくなる
③増築リフォームを行うことで建物の耐久性に差がでる

増築するための敷地面積が余ってない場合は別の部屋を減らす「減築」を行わなくてはなりません。また増築の際に既存の建物と同じ材料や塗料がないときは外観に統一感がなくなってしまうことがあります。耐震性や雨漏り、外壁のヒビ割れなどにも注意が必要です。

 

増築リフォームをする際の注意点

 

①建蔽率と容積率

住宅を増築すると、建物の建ぺい率や容積率が変わります。
建ぺい率とは、敷地面積全体に対する住宅1階分の床面積のことで、地域によって上限が決まっています。例えば、建ぺい率80%の建物なら50平方メートルの土地に1階部分の床面積が40平方メートルの建物しか建てられません。もし、増築によって建ぺい率を超えてしまった場合には、増改築部分の撤去を命じられることもあります。
次に、容積率とは敷地面積に対する建物の延べ床面積を表す単位です。
こちらについても建ぺい率と同じく基準を超えた場合には是正勧告および是正命令を受けることがありますので、注意しておきましょう。
増改築によるリフォームでは、これらの法律、制度に抵触しないよう注意しなければなりません。

②自治体への確認申請

自治体へ増築する旨を事前に申告することを確認申請と呼びます。10㎡(約6畳もしくは約3坪)を超える増築リフォームではこの確認申請が必要です(防火地域又は準防火地域内の場合 はすべての増改築に申請が必要)。それ以外に都市計画区域/準都市計画区域、あるいは景観地区等の区域内の建物の場合など必要な場合があります。申請には費用がかかります。

 

施工例~ガレージの2階に多目的ホールとワークスペース~

 

ガレージの2階に多目的ホールを作りました

 

床と天井に天然木を使用

 

窓辺にワークスペース!

詳しい施工例はこちらから

 

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いかがでしたでしょうか。

ライフスタイルにあわせたリフォーム・リノベーションのご提案をさせて頂きますので、チームロハスまでお気軽にご相談ください!

 

投稿者:森